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【要旨】

大手広告会社社員の業務過多が主因と思われる自死事件は世間に衝撃を与え、長時間労働の是正について皆が考えるきっかけを与えたといえる。政府が進める「働き方改革」においても、残業時間削減や、効率化による生産性向上の議論に力点がおかれる。だが、残業はなかなかなくならない。それは日本の労働社会が現状、残業を前提として成り立っており、日本企業の論理では残業はきわめて「合理的」だからだと、本書の著者は指摘する。本書では、それでもさまざまな面から残業は削減すべきとし、解決が容易ではない残業問題にどのように立ち向かうか、自身の経験や、痛ましい自死事件の分析を踏まえて論じている。とくに政府の「働き方改革」については「改革」ではなく「改善」にすぎないとし、さらなる本質的な議論を求めている。著者は、リクルート、バンダイなどに勤務の後、2015年４月から千葉商科大学国際教養学部専任講師。働き方評論家として執筆・講演、メディア出演等の活動を展開している。